昨日の下げ過ぎの反動で日経大幅反発

2015年07月07日 [ 株 ブログ ]

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昨日の下げ過ぎの反動で買い先行のスタート。

以前としてギリシャ債務懸念は残っているが、
それでも反発するという事は、
日本市場はやはりまだまだ上げ相場という事か。

各参戦銘柄が寄りから上昇し、
買い主導で参戦。

日経平均は高値でもみ合っていたが、
参戦銘柄はそれ以上に買い圧力が強く、
最初は戸惑い少々後手に回ったが何とかなった。

日経大幅反発し2万300円台で引けた。

＜今日の総評＞ 10点～-10点で自己評価
まずまず利確できた。

攻撃 +3
防御 +1
忍耐 +2
集中力 +3
運 +2
結果 +2

＜バリュー曽我＞
武器：DARK MATTER
株歴：10年
ゴールド：2億以上
ポリシー：最少リスクの最少成果の積み重ね。継続性重視。（利小損小）

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実際に政治経済を支える黒子。

中原圭介 氏

■エコノミスト
中原氏の本は、わかりやすく世界経済の現状を分析しているのでファンダメンタルズ分析には欠かせません。

飯田泰之 氏

■明治大学政治経済学部准教授
全部理詰めでわかりやすい。
最近ＴＶでよく見る。

今、話題のピケティ論をまとめてみました。

・資本主義の下では格差は放置すれば拡大する。
・グローバル資本課税を導入すべき。
ｒ（資本収益率）＞ｇ（経済成長率）
つまり、資産運用（株・不動産）所得 ＞ 勤労所得
経済成長すれば、格差は縮小すると思われていたが、20世紀はたまたま戦争や恐慌などの特殊要因で経済成長率の方が資本収益率より高かっただけで、実は19世紀以前までは資本収益率の方がずっと高かった。
特に先進国ではこれからは成熟期で経済成長率は鈍化していくので、今後も資本による収益が有利になり、それどころか金融テクノロジーの進化で資本収益率は上昇していく。

なので、ピケティいわく世界各国で資産家に一律で同じ累進課税を適用すべきとのこと。金融資産から負債を引いた純資産に対して国境を越えて累進課税するというもの。つまり、富の再分配の仕組みを構築し、人為的に格差縮小の努力をすべきとのこと。

米国では高所得者トップ10％が国民所得の50％を握っている。
さらに、上位1％が19.3％も握っている。
英国ではトップ10％が40％を握っている。
実は日本もトップ10％が40％弱握っている。

＜私が思わずうなずいた「幸運の対価」と呼ばれるピケティの主張＞
21世紀になってから大手企業CEOはその経営手腕の対価として年間億単位で稼ぎますが、それが本当に経営能力によるものなのか、たまたま景気が良い時に時運に乗っただけなのかはわからないという見解。

＜曽我の見解＞
ピケティの主張に反論するわけではないですが、この話、何で今さらというのが第一印象。資産運用（株・不動産）所得 ＞ 勤労所得の構図は、今から15年も前に出版された「金持ち父さん」の4つのクワドラントの中で、経営者・投資家 ＞ 自営業・労働者の構図として既にはっきり示されていましたので。

お陰様で私、正直、富裕層にはなれましたが、あくまで小金持ちで、まだまだ本当に欲しいものがあれもこれも買えるレベルではないです。
個人的には、私は脱サラして親に頼ることなく、自力で投資家へ転身してここまで成り上がってきたので、これから成功の果実を味わいたいというのが本音。
10億ドル（約1000億円）以上の資産を持つ超富裕層が世界に1225人もいるそうなので、手を付けるならまずは超富裕層からお願いします。

アベノミクスの課題

国債を手放した地方銀行は、地元企業に積極融資をしたくても、地元企業に設備投資・事業拡大の需要があまりなく手元で資金を持て余している。かねてからの需給ギャップが懸念される。既存のビジネスモデルでは企業の成長は難しい。規制緩和を実行し参入障壁を軽減し、新たな付加価値のサービスが誕生して地方まで経済が活性化するかが日本経済再生のKEY。

曽我の珠玉の人生の法則

他人の人生の計画に組み込まれるか、自分で人生の計画を立て行動するかのどちらかしかない。
（by ジム・ローン）

人生の10％は何が起こるかで決まる。残りの90％はそれにどう反応するかで決まる。
（by スティーブン・R・コヴィー ）

選択することはただ選ぶだけだが、恐ろしい事にその後の行動以上の重みがある。
（by バリュー曽我）

Seize the time ! Live now !
Make now always the most precious time !
Now will never come again !
(スタートレックの一節）

我々は規律を守る苦しみか後悔する苦しみの2つの内いずれか1つに苦しまなければならない。規律は軽く後悔は重い。
（by ジム・ローン）

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