東証1部売買代金は1兆4000億円台といつもに増して閑散

2014年07月07日 [ 株 ブログ ]

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7/7（月）株デイトレードブログ

特段の材料がなく、様子見のスタート。

寄り前に以下を頭に刷り込んだ。

■特段の材料がなく高値もみ合いか。

日経1万5400円台で寄り、その後もみ合いの展開。

今日も小動きで寄りからけっこうヒマ。

ヒマ過ぎて、電話したりメールしたり
所要を諸々こなした。

後場、もみ合いスタート。

中盤以降、円高に振れていることもあり、
重たくなってきてジリ貧。

今日も利幅も取れず面白味もない。

その割に東証一部の銘柄で
10％以上も上げている銘柄は8個もあった。

ごく一部の個別銘柄は物色されて商っていたが、
東証1部売買代金は1兆4000億円台といつもに増して閑散。

個人的には売り買い半々で売買した。

日経反落し1万5300円台の安値引け。

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飯田泰之 氏

■明治大学政治経済学部准教授
全部理詰めでわかりやすい。
最近ＴＶでよく見る。

今、話題のピケティ論をまとめてみました。

・資本主義の下では格差は放置すれば拡大する。
・グローバル資本課税を導入すべき。
ｒ（資本収益率）＞ｇ（経済成長率）
つまり、資産運用（株・不動産）所得 ＞ 勤労所得
経済成長すれば、格差は縮小すると思われていたが、20世紀はたまたま戦争や恐慌などの特殊要因で経済成長率の方が資本収益率より高かっただけで、実は19世紀以前までは資本収益率の方がずっと高かった。
特に先進国ではこれからは成熟期で経済成長率は鈍化していくので、今後も資本による収益が有利になり、それどころか金融テクノロジーの進化で資本収益率は上昇していく。

なので、ピケティいわく世界各国で資産家に一律で同じ累進課税を適用すべきとのこと。金融資産から負債を引いた純資産に対して国境を越えて累進課税するというもの。つまり、富の再分配の仕組みを構築し、人為的に格差縮小の努力をすべきとのこと。

米国では高所得者トップ10％が国民所得の50％を握っている。
さらに、上位1％が19.3％も握っている。
英国ではトップ10％が40％を握っている。
実は日本もトップ10％が40％弱握っている。

＜私が思わずうなずいた「幸運の対価」と呼ばれるピケティの主張＞
21世紀になってから大手企業CEOはその経営手腕の対価として年間億単位で稼ぎますが、それが本当に経営能力によるものなのか、たまたま景気が良い時に時運に乗っただけなのかはわからないという見解。

＜曽我の見解＞
ピケティの主張に反論するわけではないですが、この話、何で今さらというのが第一印象。資産運用（株・不動産）所得 ＞ 勤労所得の構図は、今から15年も前に出版された「金持ち父さん」の4つのクワドラントの中で、経営者・投資家 ＞ 自営業・労働者の構図として既にはっきり示されていましたので。

お陰様で私、正直、富裕層にはなれましたが、あくまで小金持ちで、まだまだ本当に欲しいものがあれもこれも買えるレベルではないです。
個人的には、私は脱サラして親に頼ることなく、自力で投資家へ転身してここまで成り上がってきたので、これから成功の果実を味わいたいというのが本音。
10億ドル（約1000億円）以上の資産を持つ超富裕層が世界に1225人もいるそうなので、手を付けるならまずは超富裕層からお願いします。

曽我の珠玉の人生の法則

他人の人生の計画に組み込まれるか、自分で人生の計画を立て行動するかのどちらかしかない。
（by ジム・ローン）

人生の10％は何が起こるかで決まる。残りの90％はそれにどう反応するかで決まる。
（by スティーブン・R・コヴィー ）

選択することはただ選ぶだけだが、恐ろしい事にその後の行動以上の重みがある。
（by バリュー曽我）

Seize the time ! Live now !
Make now always the most precious time !
Now will never come again !
(スタートレックの一節）

我々は規律を守る苦しみか後悔する苦しみの2つの内いずれか1つに苦しまなければならない。規律は軽く後悔は重い。
（by ジム・ローン）

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