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曽我の直近トレンド予想 12/8(木)

短期:買い 70% ↑  売り 30% ↓ ドル円  114円 ↑円安トレンド
長期:買い 65% ↑  売り 35% ↓ ユーロ円 121円 ↑円安トレンド

<今週12/5~12/9までの短期の見通し>
先週、米利上げとトランプ新政権への期待から円安が進行しドル円114円台&日経は1万8000円高値を維持した。今週も強い地合いが続くとみられるが、急ピッチで上昇はとどまりここから先はもみ合うか。引き続き為替の動向に注目。

<2016年の中長期の見通し>
米景気は確かに先進国の中では一番良いのだが、米国鉱工業・製造業には陰りが見えてきて、FRBが軟化の姿勢を見せて年2~4回と予測されていた米利上げは1回との見方が出てきた。根本的な背景としては、2015年6月からの中国株の下落があり、空売り規制や政府系ファンドの下支えしたものの、根本的な経済対策がないままでその場しのぎでしかなかったことがあげられる。また、原油価格が1バレル30ドル割れしてもなお下げ止まらないことで、中東産油国の財政悪化をもたらし政府系ファンドの換金売りをもたらした。結果、外国人投資家が1月第1週で現物・先物合わせて約1兆円近く売り越してきた事で日本株も暴落。世界的リスクオフモードの中、逆行してFRBの強気な利上げ発言が弱まらない事には株価上昇が見込みにくくなっている。また、日本国内の消費税が上がり消費低迷が続く中、労働者の名目賃金が上がっても実質賃金は前年比でマイナスとなっている。国内設備投資に関しても機械受注統計-14%、工作機械受注-25%と縮小している。エコノミストによるESP調査でのGDP見通しも去年年末2%成長をもくろむも、2016年1月には0.63%に縮小と企業業績期待も弱まっている。さらに、これまで高値を支えてきたGPIF(140兆円規模の年金積立金管理運用独立行政法人)の評価損が10兆円規模になっている可能性も予想されている。従って、既に発表された補正予算の3兆3000億だけでは足らず、さらなる景気刺激策が期待されるが、それまでは各経済指標の下方修正が出てくることを鑑みて日経平均は1万6000円台まで停滞する可能性があり3月のメジャーSQまではこの波乱は続く可能性がある。しかし、それ以降は日銀の金融政策の限界が露呈された今、5月下旬のG7サミット(伊勢志摩サミット)や今年の7月の参議院選挙に向けて5兆円規模の経済対策が期待でき上昇基調になりうる。8月~9月は例年薄商いが続く夏枯れ相場になるか。その後は、米利上げによるドル高・円安シナリオは消えてないが、年末まではっきりしなければ、株高要因としては弱い。

<2016年のこれまでの流れ>
大発会は、12月中国PMIが48.2と市場予想を下回り10か月連続50割れとなったことが嫌気され、ドル円119円台と円高に振れに日経が600円も下げる大波乱で1万8400円台となった。さらに、人民元が元安に設定されたことで中国経済懸念が広がり、国市場は導入されたばかりのサーキットブレーカーが発動され上海と深セン市場が終日取引停止となったことを受け日本株も大きく売り込まれ戦後初の日経6日続落し1万7000円台前半。さらに、1月中旬になっても米原油先物が下げ止まらず一時28ドルを割り込んだことが嫌気され世界的リスクオフ流れで日経は600円超の下げて大幅反落し1万6400円台。1月下旬での米FOMCでは利上げの姿勢が変わらないことで売られたが、翌日の日銀金融政策決定会合でマイナス金利導入が決定されると、予想外だったこともあり日経は大幅反発し1万7500円台。しかし、2月に入り、米原油先物が1バレル30ドル割れたり、米国経済指標がさえず利上げ説後退で円高が加速し116円台に振れ、たった1週間でマイナス金利導入で上げた分を吐き出して日経1万7000円割れ。その後もさらに円高進行しドル円114円となり日経は1日で1000円近くも下げ1万6000円台。2月中旬になっても、イエレン議長による議会証言で利上げに積極的な発言が消えた事で一時ドル円110円台と一段の円高進行で輸出・銀行系を中心に全面安で日経大幅続落し1万4900円台。3月に入り、良好な米経済指標を背景とした米国株の上昇や原油相場の復調を受けてリスクオンモードとなり銀行株の上昇が寄与し25日移動平均線を上抜け日経3日続伸し1万6900円台まで回復。しかし、3月中旬に入り米FOMCで米利上げペースが年内4度から年内2度に引き下げが決定されて以降、円高が進行しドル円110円台に一時振れ、世界的には景況は好転しリスクオンにもかかわらず日本だけ独歩安となり日経4日続落。4月に入り、新年度相場入りしたことでこれまで買い支えてきた筋がポジション解消してきた事や3月日銀短観が事前予想を下回った事で売りが加速し、全面安で日経1万6100円台と大幅安。その後もドル円110円台と円高進行をを受け、アベノミクスに見限りをつけた海外投資家の現物売りに歯止めがかからず日経は6日続落し1万5700円台。4月中旬に入ってからは1バレル42ドル台と米原油先物の上昇を受けて米国株高となり円安に振れ下げ過ぎの反動もあって日経は25日と75日移動平均線を一気に回復し3日続伸で1万6900円台となった。その後もトレンド転換の様相で海外投資家が買い越しに転じたと見られた事や日銀が金融機関への貸し出しへマイナス金利適用を検討し始めたとのニュースを受けて一気に円安に振れドル円110円台に乗せ日経は1万7500円台まで上昇。しかし、4月末での日銀金融政策決定会合での現状維持を受け失望売りで後場一気に急落し、日経は1万6600円台&円高に振れドル円111円台から108台へ。5月に入り、東証一部売買代金は2兆円に乗せず薄商いの日々が続いたが、米早期利上げ期待でドル円111円台と円安に振れ事を好感し日経は上昇した。伊勢志摩サミット以後、安倍首相は2年半の消費増税延期の意思を固め、財政出動への期待からの下支えもあり日経は1万7000円の大台に復帰し上昇トレンドとなった。しかし、6月中旬に入り、英国民投票でのEU離脱危機やフロリダでのテロもあり、世界的リスクオフの流れで円高に振れドル円遂に105円台に突入し日経は3日続落しかろうじて1万6000円台死守。しかし、その後の日銀決定会合での現状維持を受けさらに円高に振れドル円も104円台と売りが加速し日経大幅反落し1万5400円台。6/24の英国EU離脱(ブレグジット)を問う国民投票は、市場予想に反して英国のEU離脱決定を受け、一気に円高進行しドル円102円台となり日経は1日で1000円以上も下げて大幅反落し1万4900円台。しかし7月中旬に入り、6月米雇用統計が市場予想を大幅に上回った事や参院選で自民・公明の連立与党の大勝を受け経済対策への期待も膨らんだ。また、決算を受け指数寄与度が高いファーストリテイリングがストップ高まで上昇し、一時ドル円106円台に乗せ上げ基調を支え日経は一時1万6500円台を回復し5日続伸。さらに、政府が経済対策の規模を10兆円から20兆円へ拡大させているとの報道が安心材料となり、日銀追加緩和期待も相まってドル円107円台と円安に振れ日経は完全に75日移動平均線も上抜け上昇トレンドへ。7月末での日銀金融政策決定会合で追加緩和を決定され、日銀はETFの年間買い入れ額を従来の3.3兆円から6兆円に増額し、マイナス金利幅の拡大をしなかった事が好感されてか日経はかろうじて反発。しかし、しばらくした8月中旬に入ると、日経の上下の根拠が日銀ETF買い次第となり、金融政策で株価を操作ばかりしていると実体/ファンダメンタルズを乖離した株価は後で大きなしわ寄せが来ると各メディアで報じられるようになった。8月末には良好な米経済を受け、イエレン議長の講演では利上げに意欲が示され、また、フィッシャー副議長も9月にも利上げを示唆した事を受け、ドル円102円台と円安に振れ日経は大幅反発。9月下旬に入ると、日銀金融政策決定会合でマイナス金利幅のマイナス0.1%の維持が決定され、銀行株が急騰、円安に振れ日経は大幅反発し1万6800円台回復。10月に入っても下げた局面では日銀がETF買いで無理やり買い支えることで、ボラティリティの低下をもたらし東証一部売買代金は2兆円に乗せず薄商の日々が続いたが、10月下旬に入ると、原油高と12月米利上げ期待からドル円104円台と一段の円安を受けて日経は戻り待ちの売りをこなし遂に1万7000円台を突破してきた。

↑2016年
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↓2015年

<2015年の中長期の見通し>
増税に伴い消費が落ち込んでいる中で、円安による物価高が追い打ちをかけている。IMFは2014年の日本の成長見通しを1.6%→0.9%と大幅に下方修正していたが、2015年は上昇修正している。

米金融緩和終了に伴い米国はリーマンショックからこれまでの5年に渡る上昇相場が終焉し20%程度の大幅調整を迎える可能性があったが、正式に量的緩和終了が決まり、結果的には米国経済の堅調さが示された。そこへ消費税増税を受け冷え込んだ個人消費をにらんでか、不意を突いた以下の日銀の追加緩和決定を受け、トレンドが一気に転換。
・長期国債買い入れ額を年間80兆円に増額
・ETF買い入れ額を年間3兆円に増額
・リート買い入れ額を年間900億円に増額

さらに今後の消費税増税の先送りが決まれば、日経は1万8000円も視野に入る。また、低金利、原油安、円安と日本株に好条件が整いつつあることを踏まえると、見通しが明るくなってきた。2015年も引き続き日銀ETF買いやGPIFの年金買いに下支えられ、日経は2万円台に乗せる可能性がある。ただ、一本調子で上がるのではなく、目先で原油先物相場が急落し日本株も売り込まれているが、これはヘッジファンドのリスクオフによる短期的な売りなので、長期的には原油安は日本株にプラスに作用するはず。年初は売り込まれたとしても年後半にかけて大手企業の賃上げや、各社配当を引き上げたり自社株買いも行うなどの株主還元強化策を打ち出すなどファンダメンタルズの改善とともにさらなる黒田日銀総裁の3回目の金融緩和が期待され買われてくる可能性が高い。

<2015年のこれまでの流れ>
2015年の大発会は売りに押されて始まった。ギリシャ議会で大統領を選任できなかった事やギリシャのユーロ圏離脱懸念などギリシャ政局不安と原油相場の急落が懸念材料となり、世界的リスクオフで売り込まれNYダウが300ドル以上も下げた影響で日経4続落し日経1万7000円割れ。去年12月序盤にも原油相場下落に伴い日経平均は大きく下げた後、良好な米GDPを背景に年末急反発したが、年初はまた再び原油安が不安視され日経は急反落と乱高下が激しい。1月後半に入り原油安懸念が小康状態となり、ECBの量的緩和策が期待されている事や米金利の早期引き上げ懸念の後退でリスクオンの地合いで円安に振れ、日経は再び反発し1万7000円台復帰。その後、実際にECBが国債買い入れを月額600億ユーロで今年3月から2016年9月末まで継続するとの発表した事が好感され日経は大幅続伸し1万7500円台に復帰した。また、ギリシャのユーロ圏離脱懸念が後退したためリスクオンで円安に振れ日経大幅続伸。2月に入ってからも個別の材料で乱高下し、ボラティリティの高い相場が続く。2月中旬になり、良好だった米雇用統計受け円安が進行した事や、ウクライナ停戦合意やギリシャ債務問題が落ち着きそうな事を背景にリスクオンで買われ日経は引け値ベースで2007年より7年7か月ぶりに1万8000円台乗せ。その後も先高期待が強く利益確定売りをこなし、世界的に低金利&量的緩和が広がる動きを背景にさらに上値を模索し、2月月末には売りポジションの買い戻しもあってか日経1万8800円手前まで上昇してきた。3月上旬になってECBがGDPの見通しを上方修正し、月額600億ユーロの国債買い入れを始めると発表した事を好感し日経は年初来高値を更新し1万8900円台。3月中旬も入っても少々のマイナス材料では下値は限定的で、むしろ世界的低金利&量的緩和と根本的なファンダメンタルが良好なことに加え、日銀ETF&GPIF公的年金が買い支え、それに合わせて外国人も買ってくる感じで結局上げる地合いで15年ぶり日経1万9000円台突破。その後も、欧米株の影響を受けず国内企業業績回復に伴う賃上げや配当強化など日本独自の要因で買われ続け日経1万9500円台乗せ。3月下旬にかけては、さすがに一方的に買われすぎてきた反動の影響か先物主導で売り込まれるa場面もあり不安定な値動きが見られるようになり、約2か月ぶりに25移動平均線を割り込んで日経続落。4月に入り下過ぎの反動と個人投資家の押し目買いなどもあり日経は再び反発してきた。その後も大して上げる材料もないにもかかわらず、日経2万円台乗せが意識され始め窓を開けて連日上昇。4月中旬になって一時日経2万円乗せした達成感からか利益確定売りも出始め売り買い交錯し膠着状態へ。再び日経2万円を上抜けるには材料は乏しく日柄調整が必要と思ったが、突如月末における日銀追加緩和説が浮上し日経急騰し再び2万円を上値けてきた。しかし、4月月末にて米GDPが市場予想を下回り、4月度ユーロCPIでデフレ脱却が確認された事でドイツ債権利回りの上昇を招き、これまでの緩和マネーの巻き戻しが意識され欧州株も大幅下落した事に加え、日銀金融政策会合の現状維持決定を受け、それまでロングを積み上げてきたヘッジファンドの失望売りで一気に日経急落し1万円9500台。5月に入ってGW中の欧米株の下落や日欧米の金利上昇が懸念され日経反落し調整局面入りの様相を帯びてきた。 しかし、5月中旬になる頃には欧米金利の上昇に対する不安をよそに、米雇用統計を受けNYダウが大幅上昇した事や中国の利下げも好感され、下げたところでは日銀ETF買いも入り日経大幅続伸し1万円9500台を再び大きく上値けて海外情勢とは一線を画し日本独自路線の様相。5月下旬になり欧米金利上昇が一服した事や、決算も終わり国内企業が総じて増益堅調だった事を受け日経2万円台回復し、1-3月期GDPが年率2.4%増と市場予想を上回った事や日銀金融政策決定会合で景気認識が小幅上方修正された事も好感され一段の円安進行で日経は年初来高値更新し27年ぶりの10日続伸。6月に入り、日経の連騰記録が途絶え、良好だった米雇用統計を受け早期利上げ懸念や、黒田日銀総裁の「さらに円安はありそうにない」発言を受け、一気にドル円122円台と円高に振れ日経4日続落。6月中旬になり、依然としてギリシャ債務懸念で上値が重く25日移動平均線を完全に下回り日経約1か月ぶりに2万円割れ。6月下旬になり、一転、これまで相当な重しとなっていたギリシャ支援交渉が妥結するとの見方や国内成長戦略が材料視され日経3日大幅続伸&年初来高値を更新し続伸し2万800円台の高値引け。しかし、6月末にはまたもや、一転、ギリシャ支援協議の決裂でギリシャが一時的な債務不履行に陥るとの見方から日経600円超の下落で全面安。7月に入って一時持ち直すもギリシャの国民投票で緊縮策の受け入れが拒否された事や、売買停止になる企業が相次いだことで中国株の急落した影響で日経600円以上下げて大幅反落し一気に2万円割れ。7月中旬になり、ギリシャ支援策が基本合意に達した事を好感し日経大幅続伸して2万300円台。7月下旬になり、中国PMIが50を割り込み、再び景気後退懸念で中国株が売り込まれ日経反落。8月中旬になり、中国人民銀行が人民元の対ドル基準値を3日連続で切り下げたことを受け、中国景気不安が広がり世界的リスクオフの流れで先物に大口の売りが出て日経大幅続落した。さらに、米国株の急落と8月度中国PMIが47.1と低水準だった事が嫌気され、円高が進行し日経2万円の大台を大きく割って週をまたいでさらに1万9000円台を割り、翌日には1万8000円台も割り6日大幅続落の1万7800円台。その後、売られ過ぎで3日続伸したが、長続きせず中国PMIが50を下回った事であらためて売りが広がり日経大幅続落。9月に入ってからも乱高下を繰り返し日経はかなりボラティリティが高くなってリスクが大きくなっている。当面適正価格を求め、荒い値動きが予測される。9月下旬になり、8月の中国の工業部門の企業利益が前年同月比8.8%減少が嫌気され、中国発の世界的リスクオフで全面安で日経は大幅続落し1万7000円割れ。10月に入って9月日銀短観が発表され業況判断DIがプラス12と予想をやや下回り、追加緩和の思惑を誘う形となり日経大幅続伸。また、9月米雇用統計が市場予想を大きく下回った事で、利上げ先送りへの期待で買われ、TPP大筋合意の見通しも下支えに日経大幅に4日続伸し1万8000円台復帰。10月下旬になり、10月末での日銀の追加緩和期待に加え、ECBドラギ総裁が12月の追加緩和の可能性を示したことや23日に中国が追加緩和にした事を好感し日経続伸。10月末では日銀金融政策決定会合において現状維持を決定され、追加緩和期待がはげるも2015年度補正予算案を総額で3兆円を超える規模にする方向で調整に入ったというニュースが流れてから日経は一気に買われ反転急騰し日経は続伸した。11月中旬にパリ多発テロで一時世界的リスクオフとなるも影響は軽微ですぐ持ち直した。日銀金融政策決定会合は現状維持を決定するも米利上げを好感するムードや、国内政策期待もあって買われる地合い日経は高値を維持。12月に入って7-9月期の法人企業統計全産業が前年比11.2%増となり、10期連続の増加が好感され買われ日経3か月ぶりに2万円乗せ。しかし、その後のECBの追加緩和が期待に届かず、円高進行し日経大幅反落し1万9500円台。12月中旬に原油安が響き世界的リスクオフで円高に振れ日経大幅反落し、1万8800円台。しかし、10年ぶりの米利上げの内容が緩やかなペースでだった事が好感され日経大幅続伸し1万9300円台。しかし、銀金融政策決定会合の結果、新たにETFを年3000億円買い入れる方針を発表受け、最終的には失望売りで日経大幅反落し1万9000円割れ。ボラティリティが大きい地合いに。12月下旬に入って薄商いの中、売りの地合いが続き日経1万9000円を割ったままだったが、最後の3日間は続伸し1万9000円台回復して引けた。

↑2015年
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↓2014年

年が明けて2014年の大発会は一転、これまでの連騰の反動と円高に振れたことが嫌気され利益確定売りに押され日経1万6000円割れした。その後、12月米雇用統計が予想外に弱い結果となり、円高が進行しポジション調整売りで日経大幅反落。その後も、1月の中国PMIの50割れ&アルゼンチンペソの大幅下落で世界的にリスクオフの流れに。これを受けて、トルコ中銀が大幅な緊急利上げ実施し一旦動揺が収まり円安に振れ日経大幅反発。ところが、FOMC声明で新興国懸念に関する言及がなく量的緩和縮小の継続決定を受け失望売りを誘い日米株経大幅反落。その後も1月のISM米製造業景気指数が市場予想を下回り円高進行もあって日経1万4000円台となる世界連鎖株安に突入したが、1月の米雇用統計を受け雇用者数が伸び悩むも失業率が6.6%に低下した事やイエレン議長の議会証言や米債務上限の引き上げが合意された事が好感好された事や日銀金融政策会合で金融機関への低利融資制度について1年の延長と資金枠を増額することを受け日米株大幅に持ち直した。しかし、FOMCでの緩和縮小継続が確認されたり、2月の中国PMI50割れが嫌気され日経大幅続落も翌日には良好な米PMIを受け再び日経大幅反発と各国のPMIにナーバスに反応。また裁定買い残の低下からも株価は底打ちしたと見られ日経1万5000円台復帰。また、2月下旬に入り薄商い気味だが閑散に売りなしとも言え底堅いか。ただ、米景気の不透明感が残る中でのロシアがウクライナへの軍事介入を決めたことや、中国の元急落が重しとなり再び日経4日続落。その後はウクライナ情勢の懸念が後退し再び日経大幅に上昇。しかし、中国経済の先行きに対する不安で日経押し戻されてしまった。3月は消費増税を前に様子見姿勢が前提だが決算期末となるため、一部配当利回りの高い銘柄が買われる場面もあったが、4月に入り、日銀金融政策での現状維持の決定により、追加緩和期待がはげて円高が進行し、さらにナスダックのハイテク株が売り込まれた影響で、日経年初来安値を更新し一時1万4000円割れ。しかし6営業日で日経1111円と連日の下げ過ぎの自律反発での買いと中国のGDPが予想を上振れた事を好感し、日経反発。オバマ氏来日もTPPで大筋合意できず日経横ばい。その後、5月後半に入って世界的な株高とウクライナ情勢懸念の後退で日経4日続伸と大幅上昇する一方、短期的な過熱感も警戒されるが、今年の下げ相場から上昇トレンドへの転換点に差し掛かったと言える。5月の月間ベースで今年初の日経プラス収支となり、今年はSELL in MAYにならなかった。さらに、 6月相場入りしアベノミクスの成長戦略への期待と良好な米経済指標や円安を好感し日経大幅反発となり2か月ぶりに1万5000円台乗せ。その後、イラク情勢の緊迫化と原油高が重荷となり一時日経1万5000円割れするも、6月のFOMCでは低金利維持が示唆され買い安心感が広がり、3月7日高値の1万5312円をとうとう上抜け日経3日続伸1万5300円台。その後、一時利益確定売りが出る場面もあったが、7月の年後半相場入りで再びリスクオンで買われてきた。また、良好な米雇用統計の結果を受け初めてNYダウが1万7000ドル乗せた事も一時追い風になったが、ポルトガルの銀行財務問題が懸念され円高に振れ2012年11月以来の日経5日幅続落で25移動平均線割れしてしまった。しかし、翌週すぐに買い戻され高値もみ合いとなった。その一方で薄商いでボラティリティが低下。ただし、材料が出た割安な銘柄への個別物色は依然として旺盛。その後、4-6月期の日本企業の良好な決算を受け日経1万5000円台以上を維持してきたが、ウクライナやイラクなど海外情勢懸念に端を発し地政学リスクが高まり、リスクオフで円高進行し日経大幅反落し一時1万4700円台を付ける場面もあったが、杞憂とみなされ再び日経反発し1万5000円台回復。そして、薄商いながら地政学リスクの後退で日経は上昇を続け去年年末以来の9連騰で25日移動平均線を回復し1万5500円の大台に乗せてきた。その後、米利上げ観測に伴い円安進行し、ドル円107円台が視野に入り、先物に断続的な買いが入り日経買われ1万5900円台突入。その後の9月のFOMCを好感した流れでドル円109円台突入&日経1月6日の年初来高値1万6164円を約8カ月ぶりに更新。10月に入り、欧州景気に対する警戒感に加え香港の民主化を求めるデモや米国でのエボラ出血熱の感染確認など世界景気の先行きに対する不透明感が嫌気され、米経済指標も市場予想を下回り、金融緩和終焉とともにリーマンショックから上げ続けてきた米景気の後退が視野に入って米国株安と円安一服に端を発し先物に断続的な売りが出て、日経は短期で大幅急落し5日続落で1万5000円割れと下値模索。その後、好材料と悪材料が交錯し日経大幅下落→大幅上昇→大幅下落→大幅上昇を繰り返しボラティリティが拡大。10月下旬の時点では、世界景気の過度な先行不透明感が後退して日経再び1万5000円大きく抜けて一気に反発。そして、10月末に正式に米国量的緩和終了が決まり、さらに日銀の追加緩和が決定されドル円115円と円安に振れ日経は一気に年初来高値を更新し1万7000円を射程圏内に。これまでのファンダメンタルズが急転し市場は仕切り直しでプラスの新たな適正価格を模索し始めた。11月中頃になって、下げたところで日銀のETF買いが観測された事で下値不安がなくなり、衆院解散→消費再増税の先送りが既定路線になった事で先物買いが入り日経1万7000円を上抜け先高観が強まった。ところが、衆院解散発表の前日に公表された7-9月期GDPが前期比-1.6%と衝撃の数値となり、民間調査機関でマイナスを予想していた機関がなかっただけに景気後退も危ぶまれ日経大幅反落し1万7000円割れ。しかし、翌日にはその下げ過ぎの反動で一転して買われ、安倍首相の衆院解散&消費再増税の先送りの表明を好感、日銀のETF買い期待、衆院解散後の株高アノマリー、年末商戦期待、さらなる円安進行など買い支え要因が働き日経1万7000円台復帰し再び上値模索。ところが、12月中旬になって原油先物相場が大幅に下落し、米国・中国、欧州のそれぞれの海外情勢悪化で世界的にリスクオフの流れとなり、ドル円117円台と円高進行して日経は25日移動平均線割れをする大幅続落で一時1万7000円台をつけるまで短期で下落。ところがそれ以降も下げ止まらず、原油先物下落を受けロシア・ルーブ ルが急落し、さらにリスクオフ&円高に振れ日経1万7000円を割れて下値模索。ところが12月下旬のFOMCで来年4月までは利上げしないと当面ゼロ金利政策が続くと示唆されたことや良好な米7-9月期GDPが好感され再び日経大幅反発し乱高下相場の年末。大納会はギリシャ政局不安や原油相場が懸念材料となり、売り込まれ3年連続の年末最高値更新ならず日経続落し1万7400円台の安値引け。

↑2014年
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↓2013年

薄商いの地合いだが、特に後場中盤以降、ヘッジファンドが特段の材料が無くても為替動向をにらみながら先物主導で動かしてくる。とりわけ円高進行で株売り基調だったが、法人税の実効税率の引き下げのニュースをきっかけに復調の兆しがあったが、要人が否定し再び株安・円高進行。米量的緩和策の縮小不安も再燃し、連日の米国株安とアジア株の軟調の影響でさらに一時強い売りの地合いが続いた。直近では、米欧中の良好なPMIを受け自律反発も、シリア情勢の緊迫化に伴い一時株安になった。しかし、米国がシリアへの軍事介入を先送りした事で過度なリスク回避が後退し、英・中など世界各国で良好な経済指標が確認され円安進行に伴って再度買いが入った。さらに東京五輪決定を好感し大手ゼネコン株、大手不動産株を中心に広く物色され、日経大幅反発。その後はFOMCを控え様子見ムードだったが、QE3縮小を既に織り込んだとの見方から買われた。ところが、FOMCの結果、予想に反して債券買い入れ額の縮小を見送ったため、当面緩和継続となり日米ともに大幅株価上昇。見送ったものの年内に金融緩和の縮小に着手する可能性が再燃したり、米債務上限問題や米予算審議が難航し、米政府機関の一部閉鎖が決定された報道を受け軟調に。さらに消費税8%へ引き上げは好感されたものの、合わせて発表された経済対策は想定内で材料出尽くしが嫌気され日経急落。しかし難航していた米財政協議での債務上限引き上げと政府機関再開で合意に達した事を受け、米国債のデフォルト(債務不履行)が回避され日米株ともに上昇したが、9月の米雇用統計が市場予想を大きく下回り、量的緩和が維持されるとの見方から円高に振れ日経大幅反落。10月の米雇用統計が市場予想を大きく上回り日経大幅続伸。さらに麻生財務相の為替介入容認発言を受け円安・株高に加速がつき、とうとう三角もち合いを明確に上放れ日経1万5000円台&ドル円100円台乗せ!個人投資家の証券優遇税制廃止をにらんだ換金売りを海外投資家が吸収している格好。しかし、連日一本調子で上げてきた反動と良好な米雇用統計による米金融緩和縮小観測が広がりやや調整局面になった。ところが、実際の堅調な11月米雇用統計を受けて経済の回復の勢いが増しているとの見方が強く、緩和縮小が始まっても米国経済は耐えられると判断され日米株再上昇。その後の12月の米FOMCで遂に小幅な量的緩和縮小の決定も超低金利の長期化の示唆を好感しドル円104円&日経1万6000円乗せ。その後今年で最後の10%の利益確定売りを危なげなくこなし、大納会は絵に書いたような掉尾の一振でバブル崩壊後最長タイの日経9日連続続伸し1万6200円台の年初来高値更新で引けた。10月に入り地政学リスクや世界景気の先行き不透明感などから米国株安と円安一服が嫌気され断続的な先物売りが出て日経400円以上も下げ大幅3日続落し1万5600円台。

おかげさまで3億突破!年間取引報告書シリーズ

    2012年度、年間取引報告書
株デイトレード利益2012
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<2009年度、年間取引報告書> <2010年度、年間取引報告書> <2011年度、年間取引報告書>

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曽我の直近トレンド分析 12/8(木)

・OPEC減産合意を受けドル円114円と円安に振れ日経続伸。

・昨日の米国株高とドル円105円台と円安に振れ、日経は1000円以上上昇し大幅反発。

・米大統領選でトランプ氏の優勢が伝わると、円高進行しドル円101円台&日経急落1万6200円台。

・日銀金融政策決定会合でのマイナス金利幅のマイナス0.1%の維持を受け、銀行株が急騰、円安に振れ日経は大幅反発。
1:マイナス金利0.1%は現状維持。(今回は深堀はしない。)
2:物価上昇率2%が安定するまで期限を定めず継続的に金融緩和を行う。
3:国債買い入れの基準を量ではなく、金利(10年物の金利0%)を基に判断する。
(9/21)

・先週末のイエレン議長の講演では利上げに意欲を示され、また、フィッシャー副議長も9月にも利上げを示唆した事を受け、ドル円102円台へ日経は大幅反発。(8/29)

・ドル円100円台と後場昼休み中に円高が急進し日経続落。(8/16)

・日銀は追加緩和を決定し、ETFの年間買い入れ額を従来の3.3兆円から6兆円に増額しマイナス金利幅の拡大をしなかった事を好感してか日経はかろうじて反発。(7/29)

・日銀の追加緩和期待が復活し買い先行し、後場、政府の経済対策の事業規模が28兆円規模とのニューを受け日経はさらに一段高。(7/27)

・政府が経済対策の規模を10兆円から20兆円へ拡大させているとの報道が安心材料となり、日銀追加緩和期待も相まってドル円107円台と円安に振れ日経反発。(7/21)

・決算を受け指数寄与度が高いファーストリテイリングがストップ高まで上昇し、一時ドル円106円台に乗せ上げ基調を支え日経は一時1万6500円台を回復し5日続伸。(7/15)

・6月米雇用統計が予想を上回った事や参院選で自民・公明の連立与党の大勝を受け経済対策への期待も膨らみ日経は大幅反発し1万5700円台。(7/11)

・英国のEU離脱に伴う欧州不安が顕在化しドル円100円台と円高に振れ日経は大幅続落。(7/6)

・市場予想に反して英国のEU離脱決定を受け、一気に円高進行しドル円102円台となり日経は1日で1000円以上も下げて大幅反落し1万4900円台。(6/24)

・日銀決定会合での現状維持を受けドル円も104円台と円高に振れ、売りが加速し日経大幅反落。(6/16)

・英国民投票でのEU離脱危機やフロリダでのテロもあり、世界的リスクオフの流れでドル円遂に105円台に突入し日経は3日続落でかろうじて1万6000円台死守。(6/13)

・5月米雇用統計が市場予想の16万4000人を大きく下回り、
非農業部門の就業者数が3万8000人を受け円高進行しドル円106円台。(6/6)

・1-3月期国内GDPが年率換算で+1.7%と市場予想を上回るも日経は上下に振れた。(5/18)

・日銀金融政策決定会合での現状維持を受け後場一気に急落し朝の高値から1000円もマイナス&円高に振れドル円111円台から108台へ。(4/28)

・後場13時過ぎになり、日銀が金融機関への貸し出しへマイナス金利適用を検討し始めたとのニュースを受けて一気に円安に振れドル円110円台乗せ日経は4日続伸し1万7500円台。(4/22)

・米原油先物の急騰を受けてリスクオンの地合いとなり日経は3日続伸し1万7300円台。(4/21)

・原油増産凍結見送りを受けドル円107円台と円高に振れ日経大幅続落。(4/18)

・ドル円110円台と円高進行をを受け、日経は続落し1万5700円台。(4/5)

・3月日銀短観が事前予想を下回り売りが加速し、全面安で日経4日続落。(4/1)

・イエレン議長の早期の米利上げに慎重姿勢を見せた事を受けて円高進行し日経続落。(3/30)

・FOMCで米利上げペースが年内4度から年内2度に引き下げた事を好感し前場は大きく上昇するも、後場になって先物への仕掛け的な売りが出て日経3日続落。(3/17)

・日銀金融政策決定会合は現状維持も下値は限定的で日経小反落。(3/15)

・原油高や銀行株の上昇が寄与し25日移動平均線を上抜け日経3日続伸。(3/3)

・ドイツ銀行の債券買い戻し発表や春節明けの中国株の下げが限定的だったことが追い風となり円安に振れ日経1万6000円台回復。(2/15)

・休みの間に一時ドル円110円台と一段の円高進行で輸出・銀行系を中心に全面安で日経大幅続落し1万4900円台。(2/12)

・24時間で3円も円高に振れドル円114円となり日経は1000円近くも下げ1万6000円台。(2/9)

・米原油先物が1バレル30ドル割れで円高に振れ日経大幅続落。(2/3)

・日銀金融政策決定会合でマイナス金利導入が決定され、予想外だったこともあり日経大幅反発し1万7500円台。(1/20)

・米原油先物が一時28ドルを割り込んだことが嫌気され世界的リスクオフの流れで日経は600円超下げて大幅反落し1万6400円台。(1/20)

・人民元が元高に設定され一時日経急騰する場面もあったが、中国株が下げに転じると再び下げに転じ戦後初の日経5日続落。(1/8)

・12月中国PMIが48.2と市場予想を下回り10か月連続50割れとなったことが嫌気され、ドル円119円台と円高に振れに日経は600円も下げる大波乱で1万8400円台。(12/30)

・薄商いの中、利益確定売りに押されながらも日経3続伸し1万9000円台で引けた。(12/30)

・日銀金融政策決定会合の結果、新たにETFを年3000億円買い入れる方針を発表受け、最終的には失望売りで日経大幅反落し1万9000円割れ。(12/18)

・10年ぶりの米利上げの内容が緩やかなペースでだった事が好感され日経大幅続伸し1万9300円台。(12/14)

・原油安が響き円高に振れ後場切り返すも日経大幅反落し、1万8800円台。(12/14)

・ECBの追加緩和が期待に届かず、円高進行し日経大幅反落し1万9500円台。(12/1)

・7-9月期の法人企業統計全産業が前年比11.2%増となり、10期連続の増加が好感され買われ日経3か月ぶりに2万円乗せ。(12/1)

・日銀金融政策決定会合は現状維持を決定するも米利上げを好感するムードや、国内政策期待もあって買われる地合いで日経は高値を維持。(11/19)

・週末のパリ多発テロで世界的リスクオフとなるも7-9月期のGDP速報値が冷え込んだことで政策期待から買い材料となり日経の下げは限定的。(11/16)

・日本郵政グループ3社の新規上場が堅調な滑り出しだった事を受けて買い安心感が広がり日経反発。(11/4)

・日銀金融政策決定会合は現状維持を決定し、追加緩和期待がはげ昼休み中に先物が大きく下振れしたが、2015年度補正予算案を総額で3兆円を超える規模にする方向で調整に入ったというニュースが流れてから一気に買われ反転急騰し日経は続伸した。(10/30)

・米国企業決算が好調で、23日に中国が追加緩和にした事を好感し日経続伸。(10/26)

・ECBドラギ総裁が12月の追加緩和の可能性を示したことが好感され日経大幅反発。(10/23)

・9月米雇用統計が市場予想を大きく下回った事で、利上げ先送りへの期待で買われ、TPP大筋合意の見通しも下支え日経大幅に4日続伸し1万8000円台復帰。(10/5)

・9月日銀短観で業況判断DIがプラス12と予想をやや下回り、追加緩和の思惑を誘う形となり日経大幅続伸。(10/1)

・8月の中国の工業部門の企業利益が前年同月比8.8%減少が嫌気され、中国発の世界的リスクオフで全面安で日経は大幅続落し1万7000円割れ。(9/24)

・9月中国製造業PMIが軟調だった事や、フォルクスワーゲンの排ガス規制不正問題が浮上し、世界的リスクオフモードで日経続落。(9/24)

・日経平均は上げ幅が1100円を超え7.7%も上げ大幅反発の高値引け。(9/9)

・中国休場も荒い値動きで日経大幅反落。(9/4)

・中国PMIが50を下回り上海株が売られ日経も724円も下げ全面安で大幅続落。(9/1)

・ボラティリティが連日大きいが、上海株の一段高につられて日経7日ぶり反発。(8/26)

・結局、中国懸念で今日も700円以上も下げ、日経6日大幅続落して1万7800円台。(8/25)

・上海株が大幅安で始まった事を受け、円高も進行し全面安で日経900円も下げ5日大幅続落。(8/24)

・8月度中国PMIが47.1と嫌気され、連日中国経済懸念で世界的リスクオフで、日経4日大幅続落して1万9400円台の安値引け。(8/21)

・4-6月期GDPが前期比マイナス0.4%事前予想(マイナス0.5%)を上回った事が好感され日経反発。(8/17)

・中国人民元の約2%の切り下げを実施した事が嫌気され、日経反落。(8/12)

・ギリシャ支援策が基本合意に達した事を好感し日経大幅続伸して2万300円台。(7/8)

・ギリシャ懸念が残る中、中国株の急落を嫌気し日経600円以上下げて大幅反落し1万9700円台安値引け。(7/8)

・ギリシャの国民投票で緊縮策の受け入れが拒否され日経大幅反落。(7/6)

・ギリシャ支援協議の決裂でギリシャが一時的な債務不履行に陥るとの見方から日経600円超の下落で全面安。(6/29)

・ギリシャが新たな改革案を提示したと伝わり、ギリシャ支援協議の進展を期待した買いが入り日経大幅続伸。(6/22)

・ギリシャ債務懸念で上値が重く25日移動平均線を完全に下回り日経4日続落し約1か月ぶりに2万円割れ。(6/18)

・黒田日銀総裁の「さらに円安はありそうにない」発言を受け、一気にドル円122円台と円高に振れ日経4日続落。(6/10)

・米早期利上げ懸念の影響か欧米株安を受け日経3日続落。(6/9)

・先週末の良好だった米雇用統計を受け、早期利上げの思惑で円安進行しドル円125円台突入。(6/8)

・昨日の欧米株高や円安進行を好感し、日経27年ぶりの日経10日続伸。(5/28)

・日銀金融政策決定会合で景気判断を従来の「緩やかな回復基調」から「緩やかな回復を続けている」に変更した事が好感され、日経半年ぶり6日続伸。(5/22)

・欧米株の上昇と国内企業決算が総じて増益だったことで買われ日経2万円台回復。(5/19)

・先週末の米雇用統計を受けNYダウが大幅上昇した事や、中国の利下げも好感され日経日経大幅続伸。(5/11)

・GW中の欧米株の下落や日欧米の金利上昇が懸念され日経反落。(5/7)

・米GDPが市場予想を下回り欧州株も大幅下落した事に加え、日銀金融政策会合の現状維持決定を受け失望売りがまとめて出て日経急落し1万円9500台。(4/30)

・今月30日の日銀金融策定決定会合での追加緩和に対する思惑買いで日経急騰し再び2万円を上値けてきた。(4/22)

・連日大して上げる材料もないにもかかわらず、日経2万円台乗せが意識され始め、結果窓を開けて上昇し年初来高値更新。(4/9)

・日銀短観が市場予想を下回ったことが嫌気され、約2か月ぶりに25移動平均線を割り込んで日経続落。(4/1)

・前場は配当落ち分を穴埋めして買われてきたが、後場に入り先物主導で売られ日経は落差一時500円の下げで反落。(3/27)

・ドイツDAXが最高値を更新された事を好感して買われ日経は日経年初来高値更新&大幅反発し1万9400円台。(3/17)

・米国株が下げても公的マネーへの期待に支えられ日本独自要因で買われ15年ぶり日経一時1万9000円台。(3/9)

・先週末発表の米雇用統計の結果で雇用改善が明らかになり、米国利上げリスクを嫌気しNYダウ急落の影響で日経反落。(3/9)

・ECBがGDPの見通しを上方修正し、月額600億ユーロの国債買い入れを9日から始めると発表したことを好感し日経続伸し年初来高値を更新し1万8900円台。(3/6)

・ギリシャ金融支援4ヶ月延長が決まった事や円安に振れ日経4日続伸。(2/23)

・ウクライナ停戦合意やギリシャ債務問題が好転した事が材料視され日経は引け値ベースで2007年より7年7か月ぶりに1万8000円台乗せ。(2/16)

・ギリシャがEUと債務問題で基本合意に達した事が材料視され、ドル円120円台と円安に振れ日経1万7900円台の大幅反発。(2/12)

・原油先物の続伸が材料視され昨日の急落から一転、日経大幅反発。(2/4)

・豪州の利下げに伴う豪ドル安に伴う円高進行や国債先物も売られ日経大幅続落し1万7300円台。(2/3)

・FOMCが景気判断を上方修正したことを受けて、米金利の早期引き上げ懸念で売りに押され日経反落。(1/29)

・ギリシャのユーロ圏離脱懸念が後退したため、リスクオンで円安に振れ日経大幅続伸し1万7700円台。(1/27)

・ECBが国債買い入れを月額600億ユーロで今年3月から2016年9月末まで継続するとの発表した事が好感され日経大幅続伸し1万7500円台。(1/23)

・ECBの量的緩和策が期待されリスクオンの地合いで円安に振れドル円118円台乗せと日経続伸し1万7300円台の高値引け。(1/20)

・スイスによる対ユーロでのスイスフラン上限撤廃でECBによる量的緩和策が期待されユーロ安・円高し日経大幅反落し1万6800円台。(1/16)

・再び原油安に伴うリスクオフで、ドル円117円台と円高に振れ日経続落し1万6700円台。(1/14)

・FOMC議事要旨にて利上げ懸念が後退し、NYダウ200ドル以上の上げの影響で日本株も買われ大幅続伸。(1/8)

・引き続きギリシャ政局不安や原油相場が懸念材料となり、大発会はリスクオフで売り込まれ日経3続落しした。(1/5)

・ギリシャ政局不安や原油相場が懸念材料となり、大納会は売り込まれ3年連続の年末最高値更新はならず日経続落し1万7400円台の安値引け。(12/30)

・米GDPが前期比5%増と市場予想を上回りNYダウが初めて1万8000ドル乗せた流れを受け、日経5日続伸。(12/24)

・FOMCで来年4月までは利上げしないと当面ゼロ金利政策が続くと示唆されたことを好感し日経大幅続伸し1万7200円台。(12/18)

・想定以上の原油先物下落を受けロシア・ルーブ ルが下げ止まらず、世界的にリスクオフの流れで円高進行し日経1万7000円割れ。(12/16)

・昨日の米国・中国市場の下げの余波を受け、世界的にリスクオフの流れで日経25日移動平均線付近まで大幅続落し1万7400円台。(12/10)

・11月米雇用統計の結果が雇用者数が32万1000人増と市場予想を大きく上回った事は好感されたが、日本の7-9月期GDPは前期比0.5%減と下方修正された事が重しとなった。(12/8)

・ドル円118円台後半と円安進行、一段の原油安、寄り前発表の法人企業統計の結果(設備投資が前年比5.5%増)を好感し日経年初来高値更新&大幅続伸し1万7500円台乗せ。(12/1)

・7-9月期GDPは前期比-1.6%と衝撃の数値。民間調査機関でマイナスを予想していた機関がなかっただけに日経大幅反落し1万7000円割れ。(11/17)

・日銀のETF買いやGPIFの運用比率見直しに伴う買い支えが安心感となり下値リスクが後退する中、衆院解散報道を手掛かりに先物買いが出て日経大幅反発し1万7100円台乗せ。(11/11)

・先週末出遅れた参加者の買いと売りポジの買戻しが殺到して約7年ぶりに日経一時1万7000円台乗せするも、引けにかけてやや利益確定売りに押された。(11/4)

・日銀の追加緩和決定のニュースで長期国債/ETF/リート買い入れ額のそれぞれ増額が決定され、ドル円110円と円安に振れ日経は年初来高値更新し1万6400円台乗せ。(10/31)

・FOMCでは量的緩和終了を決定したが、ゼロ金利を続け利上げについては取り急がないとの事。(10/30)

・前週末発表の底堅い米企業決算や予想を上回る9月米住宅着工件数を好感し、売られ過ぎの反動もあって日経今年最大の上げ幅で反発し1万5100円台。(10/20)

・9月米小売売上高や9月米卸売物価指数などの米経済指標が市場予想を下回ったことが嫌気され、日経大幅反落し1万4700円台。(10/16)

・NYダウの今年最大の下げ幅の影響で日経4日続落し1万5300円台。(10/10)

・IMFが世界経済の成長率予想を引き下げたことを受け、世界的にリスクオフで日経大幅続落。(10/6)

・9月米雇用統計で非農業部門の雇用者数が24万8000人増と市場予想を上回った事が好感され日米ともに買い戻された。(10/6)

・米国株安と円安一服を嫌気し断続的な先物売りが出て日経400円以上も下げ大幅3日続落し1万5600円台。(10/2)

・8月鉱工業生産指数速報が前月比1.5%低下と市場予想を大幅に下回り国内経済の弱さが嫌気され日経大幅反落。(9/30)

・FOMCを受けてNYダウ過去最高値を更新し、ドル円109円台突入&日経1月6日の年初来高値1万6164円を約8カ月ぶりに更新。(9/19)

・FOMCで相当期間ゼロ金利を維持し将来的に利上げを開始した場合、速いペースでの利上げが示唆された事を好感して、ドル円108円と円安進行に伴い日経買われ8ヶ月ぶりに1万6000円台突入。(9/18)

・ドル円107円突入を視野に円安進行に伴い先物に断続的な買いが入り、日経買われ1万5900円台突入。(9/11)

・5年ぶりにドル円106円台突入が追い風となり、中間期の企業業績の上振れ期待が高まり、輸出株を中心に買われ日経続伸。(9/9)

・ドル円104円台後半と円安進行に伴い、休日から戻ってきた海外投資家による買い物とGPIFの改革に積極的な塩崎氏の厚生労働相での入閣が濃厚とのニュースも材料視され日経大幅続伸。(9/2)

・日経は方向感が乏しいが、短期の中小型株狙いの物色は盛んで、東証2部は連日で年初来高値を更新。(8/28)

・注目の米ジャクソンホール講演は、米国の早期利上げを示唆する内容とはならなかったが、結果としてはドル円104円台と円安進行。(8/25)

・米住宅指標の改善やウクライナ情勢懸念の後退で大きく買われ、25日移動平均線を遂に上値抜け日経7日続伸。(8/19)

・ロシアがウクライナの国境付近で実施していた軍事演習を終了したことで、先週末の米国株が上昇した流れを引き継いで日本株も買い戻され日経大幅反発し1万5100円台。(8/11)

・オバマ米大統領がイラクへの限定的な空爆の実施を承認した事で地政学リスクが高まり、リスクオフで円高進行し日経大幅反落し1万4700円台。(8/8)

・ロシアがウクライナへの進行に備えウクライナ国境沿いに軍隊を配置させた事で、リスクオフで売られ日経5日続落。(8/6)

・7月度米雇用統計で非農業部門の雇用者数が市場予想を下回り失業率も上昇し、円高に振れ日経3日続落。(8/4)

・アルゼンチン債務不履行を受けNYダウが300ドル超の大幅安の影響で、日本株続落するも最低限の日経1万5500円のラインは維持した。(8/1)

・米GDPは前期比年率4%増と市場予想を上回り円安進行し買い先行で始まったが、5日続伸の反動で利益確定売りも一部出て日経小反落 。(7/31)

・来週から本格化する企業決算に対する期待感からか、先物に大口の買いが入り、日経反発上昇し1万5400円台の高値引け 。(7/25)

・TOPIX100構成銘柄で、1000円以下の株式は10銭刻み、1000円超から5000円以下の株式は50銭刻みと値刻み縮小開始。(7/22)

・マレーシア機墜落のニュースで、ウクライナ情勢が懸念され世界的にリスクオフで円高進行し日経3日続落。(7/18)

・連日高値もみ合い閑散薄商いでボラティリティが低下しているのだが、材料が出た銘柄への個別物色は依然として旺盛。(7/17)

・ポルトガルの銀行財務問題が懸念され円高に振れ、とうとう2012年11月以来の日経5日幅続落で遂に25移動平均線割れしてしまった。(7/11)

・6月度の米雇用統計は非農業者部門の雇用者数が28万8000人増加と、市場予想の21万2000人増を大幅に上回った事を好感し、NYダウが初めて1万7000ドル乗せし、日本株も反発したが上値は限定的だった。(7/4)

・日銀短観で大企業製造業の業況判断DIがプラス12とやや悪化したが、6月の中国PMIは51と良好だった。(7/1)

・後場大口の売り仕掛け&利益確定売りが出て日経大幅反落。(6/27)

・骨太の方針と新成長戦略は目新しい内容は特になかったが、失望売りらしきものも特に出ず日経反落するも底堅く推移。(6/25)

・6月の中国PMIが発表され、50.8と半年ぶりに50を上回ったことが好感されるも上値が限定的で日経横ばい。(6/23)

・FOMCでは予想通り債券買い入れ額の月額100億ドル縮小を発表するも、 低金利維持が示唆され買い安心感が広がり、日経3日続伸1万5300円台。(6/19)

・イラク情勢の緊迫化と原油高が重荷となり日経1万5000円割れも、中長期資金の買いが入り底堅い。(6/17)

・世界銀行が世界成長率見通しを3.2%から2.8%へ下方修正したのを受け、米国株が売り込まれたのにつられて日経1万5000円割れ。(6/12)

・連日寄り高後のジリ貧のパターン。上げる材料がない中、売買高が膨らまなければ利益確定売りに押されるのは必然。(6/10)

・5月米雇用統計が非農業部門雇用者数が前月比21万7000人増と良好な結果を好感して買われて始まったが、利益確定売りに押され日経は小幅反発にとどまった。(6/9)

・ECBの追加緩和や安倍晋三首相がGPIFの運用見直しを前倒し指示した事が好感されたが、さすがにこれまでの4連騰で上値は重く日経小反落。(6/6)

・5月度の米ISM製造業景況指数が良好だったことに加え、ドル円102円台乗せを好感し、2か月ぶりに日経1万5000円台乗せ。マザーズは初の11連騰。(6/3)

・世界的な株高とアベノミクスの成長戦略への期待からか、6月相場入りし日経大幅反発し一時1万5000円を試す場面も。何と、マザーズは約3年ぶりの10連騰。(6/2)

・5月の月間ベースで今年初の日経プラス収支となり、今年はSELL in MAYにならなかった。また、東証一部売買代金は17日ぶりにで2兆円を超え商ったが、日経は7日ぶり反落。(5/30)

・5月後半に入って世界的な株高とウクライナ情勢懸念の後退で日経平均は前日までの3営業日で560円上昇し上値抵抗となっていた200日移動平均線を意識する展開たが、短期的な過熱感も警戒される。(5/27)

・ナスダックが2011年以来の最大の下げとハイテク株中心に売り込まれ、日経全面安で一時400円を超す下げ幅で年初来安値を更新し1万4000円割れ。(4/11)

・日銀による追加緩和期待がはげて円高が進行し、ウクライナ情勢懸念の再燃や、IMFが世界経済の成長率を引き下げたことが重しとなり、日経全面安で4日続落。(4/09)

・ロシアがウクライナ国境付近で軍事演習を開始した事を受け、ウクライナ情勢懸念が高まり日経500円を超す下げ幅で全面安。(3/14)

 ・2月中国鉱工業生産や小売売上高が市場予想を下回った事が嫌気され、日経続落と中国情勢にナーバスに反応。(3/13)

・2月米雇用統計の結果を好感するかと思いきや、2月の中国貿易収支が赤字となった事を嫌気したところで、政府税制調査会の株式配当税率の引き上げ検討の報道を受け、日経下げに転じた。(3/10)

・プーチン大統領が軍事演習していた軍隊の帰還を指示した事を受け、ウクライナ情勢の懸念が後退し日経大幅に上昇。(3/5)

・FOMCでの緩和縮小継続が確認されたり、2月の中国PMIが48.3と前月から50割れが続いた事が嫌気され日経大幅続落。(2/20)

・日銀金融政策会合で金融機関への低利融資制度について1年の延長と資金枠を増額することを決めた事を受け日経450円以上も急騰続伸。(2/18)

・1月の米雇用統計で雇用者数が伸び悩んだが、失業率が6.6%に低下した事が評価され日米株ともに大幅上昇したが、都合の良い解釈で上げたため違和感が残る。(2/10)

・1月のISM米製造業景気指数が市場予想を下回りダウ300ドルを超す下げを受け、円高進行に伴い米国市場以上に影響を受け日経4続落で今日だけで600円以上も下げて世界連鎖株安の様相。(2/4)

・年率換算で3.2%増と良好な10-12米GDPを受け朝方は買われたが、戻りは鈍く新興国懸念やユーロ安が嫌気され逆に日経続落。(1/31)

・FOMCで量的緩和縮小の2月から債券購入額を月額で100億ドル減らすと発表を受け、日米株経大幅反落。(1/30)

・トルコ中銀の大幅な緊急利上げを受けてダウが6日ぶりに反発し、ドル円103円台と円安に振れ、日経大幅反発。(1/29)

・1月の中国PMIが半年ぶりに50割れが嫌気されるとともに、アルゼンチンペソの大幅下落で世界的にリスクオフの流れとなり日米株が急落。(1/24)

・12月米雇用統計が予想外に弱い結果となり米企業業績悪化への懸念などでダウ、ナスダックとも大幅安。ドル円も円高が進行しポジション調整売りで日経大幅反落。(1/14)

↑2014年
----------------------------------------------------------------------------------
↓2013年

・大納会はドル円105円乗せを好感しての高値推移し、絵に書いたような掉尾の一振でバブル崩壊後最長タイの日経9日連続続伸し1万6200円台の年初来高値更新!(12/30)

・10%の利益確定売りを終え、受け渡しベースで実質新年相場入りし、新たにNISAがらみの買いが入り日本株7日連続続伸。(12/26)

・米FOMCでの小幅な量的緩和縮小の決定を好感しドル高・円安進行し日米株大幅上昇。(12/19)

・11月米雇用統計の非農業部門雇用者数が前月比20万3000人増と堅調な結果を受けて日米株大幅上昇。(12/9)

・連日一本調子で上げてきた反動と良好な米雇用統計による米金融緩和縮小観測が広がりやや調整局面に。(12/6)

・先物主導型の上昇に伴い、ファストリやソフトバンクなど日経平均への寄与度の大きい銘柄は大幅に上昇しているが、その他銘柄は出遅れている事が日経平均をTOPIXで除して算出したNT倍率の上昇からもうかがえる。(11/26)

・米金融緩和の長期化期待と麻生財務相の為替介入に関する発言を受け、円安・株高に加速がつき、とうとう三角もち合いを明確に上放れた。(11/14)

・10月度米雇用統計の非農業部門雇用者数が20万4000人増と予想外に強い結果を受けて、日経大幅反発。(11/11)

・予想外のECBの利下げによる円高と米GDPのさえない結果を受けて、日経大幅続落。(11/8)

・FOMCが現状の金融緩和を維持するとの見方からリスクオンの地合いとなり、米ダウとS&Pともに過去最高値を更新し日本株も1万4500円台復帰。(10/30)

・9月の米雇用統計が市場予想を大きく下回り、量的緩和が維持されるとの見方から米株上昇するも、これ以上の円安は望みにくいとの見方から円高に振れ、先物の仕掛け的な売りが出て日経大幅反落。(10/23)

・遂に債務上限引き上げと政府機関再開で合意に達した事を受け、米国債のデフォルト(債務不履行)が回避され日米株ともに上昇。(10/17)

・政府機関閉鎖や債務上限引き上げに関する米財政協議での与野党合意が近いとされ、期限の17日までに合意するとの見方が強くなり買い優勢に。(10/15)

・安倍首相が来年4月1日に消費税8%へ引き上げを表明したものの、合わせて発表された経済対策だけではデフレ脱却が難しいとみた海外勢が売りを出し日経急落。(10/2)

・日本国内材料として、安倍首相が来年4月1日に消費税8%へ引き上げを表明した点と9月日銀短観で大企業・製造業DIが市場予想を上回った点は好感された。しかし、米国材料として、米議会が期限内に暫定予算案に合意できず、米政府機関の一部閉鎖が決定された報道を受け、国内好材料を帳消しにする形で日経は横ばいに。(10/1)

・米議会で予算審議が難航し、政府機関閉鎖の可能性が高まり米懸念で日経300円の下げ。(9/30)

・FRB当局者が依然として年内に金融緩和の縮小に着手する可能性があると示唆し、米金融政策への不透明感が広がりやや軟調に。(9/24)

・月間100億ドル程度、債券買い入れ額が縮小されると事前に予想されていたが、FOMCでFRBが予想に反して債券買い入れ額の縮小を見送ったことを受けて、米国株が大幅上昇した。(9/19)

・QE3の縮小が決定しても債券買い入れ額の縮小は小規模にとどまるとの見方が広がっており、米株高はQE3の縮小を既に織り込んだためとの判断で日本株も買われた。(9/18)

・安倍首相が来年4月に消費税率を予定通り8%に引き上げる意向を固め、同時に5兆円規模の経済対策を実施する模様。(9/12)

・東京五輪決定を好感し大手ゼネコン株、大手不動産株を中心に幅広い銘柄に物色が波及し日経大幅反発。(9/9)

・8月米雇用統計が市場予想を大きく下回ったため、今月のFOMCで量的緩和縮小に踏み切るかどうか不透明になった。(9/9)

・世界景気の回復を示す指標が相次いだ事とドル円99円台後半と円安方向に振れ株高に。(9/3)

・シリア情勢の緊迫化を背景に米国株が売られ日本株も煽りを受けた。(8/27)

・米量的緩和策の縮小観測を背景とする米長期金利上昇を嫌気し、ダウが今年初めて6日続落し日本株にマイナス材料。(8/20)

・要人の法人税減税を打ち消すコメントで再び株安・円高進行。(8/15)

・安倍首相が法人税の実効税率の引き下げを検討する指示を出した。消費増税を決めた場合、法人税率の引き下げもセットにすることで、景気への悪影響を軽減する狙い。法人税引き下げが決まれば、日本株に追い風。(8/13)

・4-6月期GDPが市場予想の3.4%増を大幅に下回り、年率換算で2.6%増にとどまったため、消費税の増税スケジュールへの影響が意識された。(8/12)

・連日、薄商いの中、特に後場中盤以降、ヘッジファンドが特段の材料が無くても為替動向をにらみながら先物主導で動かしてくることもあって、ボラティリティが高まっている。(8/8)

・7月米雇用統計で非農業部門雇用者数が前月比16万2000人増と予想に届かず、米量的緩和策の早期縮小観測が後退し、ドル円98円台と円高に振れ日本株の売り材料に。(8/5)

・ISM製造業景気指数が堅調だった事で米ダウ過去最高値を更新、また中国PMIが50割れしなかった事で安心感が広がり連日、日本株に追い風。(8/1)

・FOMCや7月米雇用統計を控え、積極的にポジションを取りにくい地合い。(7/31)

・先日のデッドクロスと真逆で、今度は日経平均の25日移動平均線が75日移動平均線をゴールデンクロスしたが、上げるどころか反転急落のサインとなった。(7/26)

・予想を下回る決算が相次ぎ、円高も嫌気され調整売りとなった。(7/26)

・ねじれ解消も自公過半数は織り込み済みでマーケットへの影響は限定的。
・定例議会証言でバーナンキ議長があらためて当面は金融緩和を継続する方針を示した事で、米国株高&ドル高・円安で日本株にプラス材料。
・米金融緩和継続の方針が示されたが、直近の円高を株式市場はほとんど材料視していない。バーナンキ議長も量的緩和の縮小を否定している訳ではないので、恐らく直近の円高は一時的な動き。円安基調は変わっていないため、株売りになっていない様だ。
・11日の金融政策決定会合で、日銀は景気判断を先月の「持ち直している」から「緩やかに回復しつつある」に上方修正した。「回復」の表現が盛り込まれたのは2年半ぶりで、上方修正は7カ月連続で日本株にプラス材料。
・FOMCで雇用が着実に回復していると確信が持てるまで緩和継続の方針が示され、早期の金融緩和縮小観測が後退し、円高・ドル安に振れ日本株にマイナス材料。
・市場予想を上回った良好な米雇用統計の発表を受け、米長期金利が上昇し、円安・ドル高進行で日本株に追い風となったが、ここ最近の急な上げピッチから上値は重たい。
・ECB理事会で金融緩和の継続が示され、欧州債権が買われ利回り低下&欧州株高した事が材料視され日本株もプラス。
・エジプトやポルトガルでの政局混乱で円が買われ一時ドル円100円割れとなったが現状株価への影響は限定的。
・日銀短観で業況判断指数(DI)が大企業製造業で2期連続で改善し、企業の景況感の改善が示された事で、安心感から株が再び買われ始めた。
・日経平均の25日移動平均線が75日移動平均線をデッドクロスしたが、下げるどころか反転急騰のサインとなった。
・FRB当局者の発言を受け、量的緩和の縮小観測が後退し、米国株が上昇&ドル円98円と円安に振れ、海外金利が落ち着いてきたことも買い材料となった。
・今まで米国の量的緩和が縮小するかどうかが米国株の上下の羅針盤だったが、最近は縮小を折り込み始めて、良好な米国経済指標を基に素直に米国株が上げるケースも出てきた。
・連日、上海の下げに影響を受け軟調な展開。短期金利の急速な上昇を受け銀行の資金繰りが悪化するとの懸念から、中国株式市場が2009年初め以来の安値を付けた。中国人民銀行(中央銀行)が経済構造改革を優先し、影の銀行/シャドーバンキング(ノンバンクを通じて膨らんだ不良債権問題)への対応が問われている。
・6/18、19のFOMCでバーナンキ議長が資産購入プログラムを年内に縮小する可能性があると発言し、米国株下落。
・日銀による金利抑制の追加策見送りを受けて米国株が急落し、ドルとユーロに対して円高進行。
・6/10、11の日銀の金融政策決定会合で現状維持の資金供給の長期化見送りの結果発表を受け、日経一時急落。
・6/7発表の米雇用統計が20万人増には届かず量的緩和政策の解除観測は後退し、米国株大幅反発。
・6/3よりジョージ・ソロス氏が再び円売り・日本株買いを再開したとのこと。
・米経済指標:良
→FRBの緩和縮小観測が広がり、ドル高&米国株安→日本株安。
・米経済指標:悪
→FRBの緩和縮小観測が後退し、ドル安&米国株高→日本株高。
・安倍総理の成長戦略第3弾の発表が期待外れに終わり一段安。
・アベノミクス初めての調整局面へ。株価適正水準を模索している状態。
・債権が売られて金利が上昇し始めた。
・株価は為替感応度が高い。特にドル円と日経先物の動きがリンクしている。
・大きな上昇トレンドの波は変わらない。

超高速取引業者HFTを徹底★動画解説しました!

もはや超高速取引業者/HFTは日本の株式市場においても、
売買の半分以上を占めると言われている。
そう、我々の売買にも既にかなり影響しているのである。
そこで、彼らに関する調査結果を私が動画にまとめました!
<内容>
超高速取引業者とは、いわゆる外資系の機関投資家で
コンピューターによるアルゴリズム売買を得意とする者たちだが、
そんなオシャレなワードをうらやんでいる場合ではない。

今、この動画で暴かれる合法的な詐欺に等しい
勝率100%の驚愕の自動売買。

日本の投資家はHFTに既にカモされているにもかかわらず、
何と東証は個人投資家を救済するどころか、
HFTに手を貸して手数料を稼いでいるという。

以下のキーワードを知らない方は必見。

HFT

フロントランニング

コロケーション

ダークプール

フラッシュボーイズ

フラッシュクラッシュ

ヴァーチャファイナンシャル

では、じっくりご覧ください。(以下をクリック)

超高速取引業者HFTの実体と個人投資家の対処法

また、この内容に関する本が出ていますので、
興味のある方はどうぞ!(以下をクリック)

フラッシュ・ボーイズ 10億分の1秒の男たち

中国経済不安への投資家の対処法

以前から不安視されていた中国経済懸念が、
今回浮き彫りになりました。

中国不動産バブルと株バブルの崩壊。

一旦収束したかのようにも見えますが、
根本的な問題は解決していません。

新たな経済政策も打ち出すこともなく、
中国政府の金利操作や腕力で株価を支えようとする様は、
まさに小手先のその場しのぎ。

中国当局は今回の下げ波乱で空売りした者を取り締まろうとしたり、
各上場企業の判断で株を売買停止にできたり、
自由経済が中国に浸透するのにはまだ時間が必要なのでしょう。

その他にも中国は大きな問題が山積・・

何かとアイデアをパクル
何かと強引に領土を広げようとする
何かと大気汚染しまくる
何かと食べ物に異物が混じる

表面に出ている事象の問題より、
中国の方々に癒しや思いやりの
ココロが芽生える事を期待したいです。
(中国系の方がいらっしゃいましたら一方的な見解お許し下さい。)

現状、中国はトラブルメーカーで、
世界経済をけん引していく技術力は備えていないと思います。

中国GDPも世界2位とは言え、
圧倒的な人口の集積の上の事で、
国民一人当たりのGDPは中国は何と80位です。

(てか、日本も27位と思ったより悪いですが。米国は10位です。)

で、その余波を大いに受けた日本株式市場。

そして、投資家はこれにどう立ち向かうべきか。

これを機に絶好の買い場だ、実は今こそチャンスだという様な
ピンチはチャンスだ的な見解が散見されますが・・

笑止。

私の様に10年の経験を積んでライブドアショック、
リーマンショック、サブプライム問題、バーナンキ・ショック、
を乗り切って★専業でトレードしている方は別として・・
(生意気に聞こえたましたらお許しください。)

大多数の投資家にとってはリスクが大きいので、
落ち着くまで休むも相場だというのが私の結論です。

なぜか?

リスクが大きい時に大勝負に出るのは、

丁か半の博打だからです。

博打で最も怖いのは、
負けることではなく、大した根拠もないのに、
たまたま勝ってしまいその味を覚えてしまう事です。

今回は勝てても同じ要領で次回もやると、
イタイ目にあうのです。

今回100万儲かっても、
次回100万損したらトータルで何もしてないことになり無意味です。

要するに明確な根拠がない状態で
売買することが良くないのです。

また、ご本人は明確な根拠だと思っているかもしれませんが、
実はそれはご本人のただの希望的観測に過ぎないケースが特に怖いです。

株投資を行う上で、
多くの方は感情と希望的観測の奴隷だと思います。

できるだけ短い時間で大金を稼ぎたい・・

この根源的な欲に溺れていては継続的な勝利など望めるはずがありません。

株での稼ぎの大きさはこの欲の大きさに反比例するのです。

稼ぎたいという欲が強ければ強いほど、
リスキーな売買で失策するのです。

大きなリスクを負う状態でどれだけの人が、
冷静で客観的な判断ができるでしょうか?

ほとんどの方は普段ならしない危ない判断をしてしまうでしょう。

ですから、ほとぼりが冷めボラティリティが収束するまで
休みなさいという事です。

リスクが小さければ必然的に気が楽になります。
そうすれば、冷静な判断ができ勝率は上がります。

これがものの道理なのです。

巷のピンチはチャンスだ的な甘い誘惑には乗らないことをオススメします。

貴方様のご幸運をお祈りいたします。

今、話題のピケティ論をまとめてみました。

・資本主義の下では格差は放置すれば拡大する。
・グローバル資本課税を導入すべき。

r(資本収益率)>g(経済成長率)
つまり、資産運用(株・不動産)所得 > 勤労所得

経済成長すれば、格差は縮小すると思われていたが、20世紀はたまたま戦争や恐慌などの特殊要因で経済成長率の方が資本収益率より高かっただけで、実は19世紀以前までは資本収益率の方がずっと高かった。
特に先進国ではこれからは成熟期で経済成長率は鈍化していくので、今後も資本による収益が有利になり、それどころか金融テクノロジーの進化で資本収益率は上昇していく。

なので、ピケティいわく世界各国で資産家に一律で同じ累進課税を適用すべきとのこと。金融資産から負債を引いた純資産に対して国境を越えて累進課税するというもの。つまり、富の再分配の仕組みを構築し、人為的に格差縮小の努力をすべきとのこと。

米国では高所得者トップ10%が国民所得の50%を握っている。
さらに、上位1%が19.3%も握っている。
英国ではトップ10%が40%を握っている。
実は日本もトップ10%が40%弱握っている。

<私が思わずうなずいた「幸運の対価」と呼ばれるピケティの主張>
21世紀になってから大手企業CEOはその経営手腕の対価として年間億単位で稼ぎますが、それが本当に経営能力によるものなのか、たまたま景気が良い時に時運に乗っただけなのかはわからないという見解。

<曽我の見解>
ピケティの主張に反論するわけではないですが、この話、何で今さらというのが第一印象。資産運用(株・不動産)所得 > 勤労所得の構図は、今から15年も前に出版された「金持ち父さん」の4つのクワドラントの中で、経営者・投資家 > 自営業・労働者の構図として既にはっきり示されていましたので。

お陰様で私、正直、富裕層にはなれましたが、あくまで小金持ちで、まだまだ本当に欲しいものがあれもこれも買えるレベルではないです。
個人的には、私は脱サラして親に頼ることなく、自力で投資家へ転身してここまで成り上がってきたので、これから成功の果実を味わいたいというのが本音。
10億ドル(約1000億円)以上の資産を持つ超富裕層が世界に1225人もいるそうなので、手を付けるならまずは超富裕層からお願いします。

新しい相続税を無料相談できる所を発見!

私、ファイナンシャルプランナーとしての進言です。
非常に大切な話です。
新しい相続税法の対策はお済ですか?
今からでもまだ間に合います。
2014年までは以下でしたが、
5000万+1000万×相続人数=基礎控除額
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2015年から以下の新しい相続税法が適用されました。

3000万+600万×相続人数=基礎控除額(相続税がかからない上限)
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
例えば、3人で相続すると4800万までが控除されますが、
それ以上の資産があると相続税を払わないといけませんので、

中流の家庭であれば4800万以上の資産がある
ご家庭はけっこうあるはずですのでご注意ください。

つまり、基礎控除額が減額されますので、

これまでは相続税は資産がけっこうある家計のみが
負担するものでしたが、

今年からは・・

中流の家計でも負担するケースが出てくるという事です。

私も心配になり、相続税の本を買って読みましたが、
専門家に一応相談しておいた方が良いと思いました。

そこで、先日たまたま無料相談できるところを発見し、

レディングという相続税専門の税理士事務所に行ってきました。

正直、最初は無料なので大した話は聞けないだろうが、
専門家の大まかな見解だけでも十分だという思いでした。

当日、お会いした公認会計士の
木下先生にご相談してビックリ!

確定申告書・固定資産税納税通知書を提示して、
家族構成を伝えるや否や、

状況を即座に把握し、
実家の会社の経営状態・問題点、
相続問題・新しい相続税の話など

1時間も事細かに解説して頂きました。

行った甲斐あって、
これで新しく始まった相続税法も怖くなくなりました!

それにしても・・
これが無料?

これだけの話をしたらコンサル料で
10万円くらい取られてもおかしくない。

これが無料?
本当に無料でした・・

とても気分が良くなり、
うれしさのあまり車の中で音楽にあわせて
首を揺らしながら帰途につきました。

これは皆さんにもお知らせしなければ・・
知ってて得する、知らないと損する話だ!

今、相談すればまだ相続税改正に適応できる!

そこそこ資産がある方はぜひご活用ください。

信じられないですが、今ならコンサルが無料ですから。
遠方の方でも交通費出して行く価値は十分あります!

ただ、私の様に事細かに解説してもらうためには、

当然、確定申告書・固定資産税納税通知書など
数値を確認できるものが必須です。

また、家族構成や資産状況を私は
あらかじめ図に書き記して当日相談したからこそ、
スムーズに話が進みましたので、

相談時にはこれらのものは必ず用意してください。

公認会計士や税理士さんは、
会社経営のお医者様ですから必ず数的証拠を示してください。

それがなくて具体的な話などできるはずがありません。
これは相談する上での最低限のマナーです。

相談は以下の手順で簡単にできます。

----------------------------------------------------------------

1:TEL: 052-253-9457へ電話して相続無料相談会の予約を取る。

平日9:00~21:00、土日祝日9:00~18:00

メールフォームが良い方はコチラ

電話例:
「曽我さんの紹介でお電話したのですが、
相続の事で無料相談したいのですが・・」

日時を決めたら、
「できましたら、曽我さんが木下先生の対応が
すごく良かったと聞いてますが、
当日、木下先生とお話しできますか?」

私の名前を出した方が木下先生のアポが取りやすいと思います。
木下先生はこの税理士事務所の代表でもありますし安心です。

----------------------------------------------------------------

2:予約が取れたら、訪問当日までに
確定申告書・固定資産税納税通知書など
数値を確認できるものを用意。

また、家族構成や資産状況をあらかじめ図に書き記しておくと良いです。

----------------------------------------------------------------

3:当日、手土産程度は持って行った方が良いかも。

本当にこれだけ濃いコンサルで無料だと負い目を感じるので。

----------------------------------------------------------------

マジでこんなに聞けて無料なのかと感動しますよ!

最新情報

2016年12月8日
リアルタイム
NYダウの最高値更新を受けて日経は3日続伸
2016年12月7日
株 ブログ
年末株高の流れで日経は続伸
2016年12月6日
株 ブログ
伊国民投票の影響は限定的で日経反発
2016年12月5日
株 ブログ
伊首相辞任を受けリスクオフで日経続落
2016年12月2日
株 ブログ
日経は小反落も商いは活況
2016年12月1日
株 ブログ
OPEC減産合意を受けドル円114円台
2016年11月30日
株 ブログ
イベント待ちで様子見するも強い地合い
2016年11月29日
株 ブログ
円高に振れ日経続落するも底固い
2016年11月28日
株 ブログ
円高に振れ日経小反落も底堅い

NYダウの最高値更新を受けて日経は3日続伸

昨日の米国株高と円安に振れ、
買い先行のスタート。

NYダウの最高値更新を受けて・・

上げ上げの中、
個人的にはうまくいかない。

失策ではないが、
とある事情で手足を縛られたような状態で売買しているため、
本来の動きができない。

ロスカットと利確がほぼ半々であまり意味がない。

年末までの我慢。

東証一部売買代金は今日も2兆円を超え商った。

Always be strong!

日経は3日続伸し1万8700円台で引けた。

<今日の総評> 10点~-10点で自己評価。
最低限の利確。

攻撃 +0.2
防御 0
忍耐 +2
集中力 +3
0
結果 +0.2

<バリュー曽我>
武器:DARK MATTER
株歴:10年
ポリシー:最少リスクの最少成果の積み重ね。継続性重視。(利小損小)


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年末株高の流れで日経は続伸

昨日の米国株高と円安に振れ、
買い先行のスタート。

銀行株の上げが気になった。

厚い売り板も買われてけっこう強引に上げた銘柄で、
空売り踏み上げれロスカット撤退。

個人的にルールを厳守しながらの慎重な売買に
今月から方針転化したため、
アグレッシブな攻めができず取引回数が伸びない。

大きなロスは出さずに最低限の利確はできたが。

東証一部売買代金は今日も2兆円を超え商った。

Always be strong!

日経は続伸し1万8400円台で引けた。

<今日の総評> 10点~-10点で自己評価。
最低限の利確。

攻撃 +0.4
防御 +0.1
忍耐 +2
集中力 +3
0
結果 +0.4

<バリュー曽我>
武器:DARK MATTER
株歴:10年
ポリシー:最少リスクの最少成果の積み重ね。継続性重視。(利小損小)


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伊国民投票の影響は限定的で日経反発

昨日の米国株高を受け、買い先行のスタート。

けっこうな反発。
為替は特に円安に振れているわけではないのに・・

昨日ヤラれて気分が重めだったが、
大きなロスは出さずに最低限利確できた。

ただ、特段おいしい銘柄が探してももうこれ以上はない。
既存の監視銘柄で回すしかない現状。

どんどんやりにくくなっている。

東証一部売買代金は今日も2兆円を超え商った。

Always be strong!

日経は反発し1万8300円台で引けた。

<今日の総評> 10点~-10点で自己評価。
最低限の利確。

攻撃 +0.6
防御 +0.3
忍耐 +2
集中力 +3
+0.2
結果 +0.6

<バリュー曽我>
武器:DARK MATTER
株歴:10年
ポリシー:最少リスクの最少成果の積み重ね。継続性重視。(利小損小)


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伊首相辞任を受けリスクオフで日経続落

円高に振れ、売り先行のスタート。

憲法改正の是非を問うイタリア国民投票は、
改正反対派の勝利を受けレンツィ首相が辞意を表明。

リスクオフの地合いか。

前場は普段通り利確できていたが、
後場ある銘柄で浴びせ売りを食らい、
5万円以上ロスカットで、一気にマイナス収支に。

かみ合う銘柄がなく苦戦を強いられてしまったので、
新たに銘柄探しをせざるを得ない。

東証一部売買代金は今日も2兆円を超え商った。

Always be strong!

日経は続落し1万8400円台で引けた。

<今日の総評> 10点~-10点で自己評価。
後場ヤラレ撃沈。

攻撃 +0.2
防御 -0.5
忍耐 +2
集中力 +3
0
結果 -0.2

<バリュー曽我>
武器:DARK MATTER
株歴:10年
ポリシー:最少リスクの最少成果の積み重ね。継続性重視。(利小損小)


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サブコンテンツ

バリュー曽我オリジナル株教材

私の教材はリアルタイムで株で稼ぎ続けている極秘情報を扱ったものですので、
誠に恐れ入りますが、安易に販売するつもりはございません。
ですので私の教材は、一般の方にはご購入をご遠慮頂いております。
ブログ読者様・メルマガ会員の方のみ数量限定で販売させて頂いております。

株で稼ぐ技術勝率90%で1000万稼ぎ
毎年資産倍増!
株で必勝セミナー私が今まで露出した中で
一番きわどい情報です!
世界一わかりやすい
ファンダメンタルズ授業
実利に直結する
ファンダメンタルズ!
DARK MATTER株価急騰落初動キャッチ!
販売終了しました。
再販等のお問い合わせは
バリュー曽我まで・・
種別 教材名 PDFテキスト 動画
教材 世界一わかりやすいファンダメンタルズの授業 テキスト:46P 解説動画:3時間以上
教材 株で稼ぐ技術 テキスト:50P 解説動画:2時間20分
セミナー 株で必勝セミナー    / 解説動画:1時間20分
ソフト DARK MATTER 図解マニュアル15P 動画マニュアル35分

<特徴>
初級者から上級者まで貴方様のレベルに応じて段階的に、 各種教材、セミナー・ソフトをご用意いたしました。
対象 教材名 定価 目的
初級者以上 世界一わかりやすいファンダメンタルズの授業 2万9800円 経済の基本から学びたい方
初級者以上 株で稼ぐ技術 3万9800円 株デイトレの基礎的な事から私の手法を学びたい方
中級者以上 株で必勝セミナー 4万9800円 極秘テクニックや株業界の裏事情を知りたい方
中級者~上級者以上 DARK MATTER 4万9800円 株価急騰落の初動をキャッチしたい方

*丁寧に基礎からやるとしたら、上からの順番がBESTです。

私はなぜ手の内をさらすのでしょうか?いい加減な教材だからでしょうか?
決してそうではないと自負しております。
むしろ、教材を販売する事でライバルを自分で増殖しいるので、明らかに自殺行為です。
それでもあえて露出しているのは・・
色々な成功本に「自分の強みを生かしてキャッシュポイントを最大化すべきだ」という事が書いてあったので、実験的に始めて今日に至る訳です。 ただ価格を高めに設定してありますし、ブログ読者様・メルマガ会員の方のみにしか販売しておりませんので、私の株の技術を手入れられる方はごく少数に限られています。 よく「社会貢献のためにやっています」などと聞きますが、そういった事に対して胡散臭さを、皆さん感じてらっしゃるのではないでしょうか?着飾るつもりはありません。私がこの教材を販売する目的は、もっともっと稼ぎたいからです。ですが、それだけではありません。それよりも、もっと大きなものを手にしたいからです。
それは・・ 王道で勝負して勝ちまくって株の専門家として「一流の男」になって、
自分自身、納得のいく人生を送りたい。

まして、私の教材は私自身の生きたあかし。恥じぬよう魂を込めて作りました。
ぜひ手に取ってみて下さい。喜んで頂けると確信しております。
by バリュー曽我

独断と偏見の株アナリストランキング

藤戸則弘 氏

■三菱UFJモルガン・スタンレー証券ストラテジスト
状況分析が正確で一番堅いです。
後で検証すると当たっていることが多いです。

井上哲男 氏

■MCPアセット・マネジメント証券ストラテジスト
他のアナリストと異なり、ファンダメンタルズ分析が上っ面でなく、各種指標の背景を精密な数値により分析している。

早見雄二郎 氏

■株式評論家
ラジオ日経聴者ランキング1位。
トレンド分析・推奨銘柄は必聴。
私も欠かさず聞いています。

さいますみ 氏

■経済アナリスト
若いが経済全般に造詣が深い。
アグレッシブさを応援したくなる。

<経済全般>

高橋洋一郎 氏

■嘉悦大学教授
小泉・安倍政権のブレーン。
実際に政治経済を支える黒子。

中原圭介 氏

■エコノミスト
中原氏の本は、わかりやすく世界経済の現状を分析しているのでファンダメンタルズ分析には欠かせません。

飯田泰之 氏

■明治大学政治経済学部准教授
全部理詰めでわかりやすい。
最近TVでよく見る。

アベノミクス値上がり業種・銘柄

輸送

7203 トヨタ自動車
7201 日産自動車
7267 ホンダ

証券

8604 野村ホールディングス
8473 SBIホールディングス
8601 大和証券

不動産

8801 三井不動産
8802 三菱地所
8830 住友不動産

陸運

9020 東日本
9022 JR東海
9005 東急

銀行

8306 三菱UFJ
8316 三井住友
8411 みずほ

小売

3382 セブン&アイ
9983 ファーストリテイリング
8267 イオン

空売り規制(アップティックルール)解除に関する見解

アップティックルールとは・・

直近の株価よりも低い価格での空売りを禁止しています。
個人投資家の場合には50単元までなら認められています。
今まで機関投資家については1単元でも禁止されていました。

11/5から空売り規制が解除され、解除後、今後規制対象は前日終値比で10%以上下落した銘柄のみ直近の株価よりも低い価格での空売りが禁止されます。つまり、前日終値比で10%未満の下落の銘柄であれば、直近の株価よりも低い価格での空売りを好きなだけやってくださいという事です。

これは我々個人投資家にとって悪影響をもたらすと思います。株価の値幅のレンジが広がったり、株価を押し下げる事象が多々発生すると思われます。

日本の株式市場は6割~7割は外国人の機関投資家です。その人たちがアップティックルールの縛りから解放されるわけです。そうすると、外国人の機関投資家は直近の株価よりも低い価格での空売りをバンバンやるようになるわけです。つまり、株価急落時のスピードが加速され下げ幅も広がると推測されます。

従って、当日値下がりしている銘柄に買い注文をうかつに入れておくと、突如、外国人機関投資家の売り崩しの雪崩に巻き込まれて、結果買いポジをつかまされた場合、フリーフォールで株価が急落して大損する可能性がある訳です。もう、我々個人投資家はアップティックルールに守ってもらえません。資金量が豊富な機関投資家が我々と同じ土俵に上がってしまうのですから勝ち目はありません。

そこから言えることは・・

うかつにその日下降トレンドを描いている銘柄に、リバウンド狙いでたくさん買い注文を入れるべきでないという事です。つまり、下降トレンドを描いている銘柄で逆張りしない方が良いという事です。今までの大底よりももう一段深い谷底、いや、フリーフォールが待っていることになります。なので、逆に言うと機関投資家が売り崩している銘柄には、我々も便乗して順張りで空売りを仕掛ければ儲かるという事です。みんなで空売りばっかりしていたら、日経平均も下がり景気に悪影響をもたらしますので、私は今回の空売り規制解除は、日本が自分で自分の首を絞める自殺行為だと言っても過言ではないと思っています。

ですので、今回の空売り規制解除は、空売り好きの外国人の機関投資家にはプラスですが、個人投資家と日本の株価にはマイナスの影響をもたらすと思います。

これはけっこう深刻な問題です。気を付けてください。
by バリュー曽我

アベノミクスの課題

国債を手放した地方銀行は、地元企業に積極融資をしたくても、地元企業に設備投資・事業拡大の需要があまりなく手元で資金を持て余している。かねてからの需給ギャップが懸念される。既存のビジネスモデルでは企業の成長は難しい。規制緩和を実行し参入障壁を軽減し、新たな付加価値のサービスが誕生して地方まで経済が活性化するかが日本経済再生のKEY。
by バリュー曽我

シェールガス革命

これからの10年で圧倒的に安価なシェールガス(天然)ガスが普及すれば・・
・世界が石油社会からガス社会へ
・安価なガスが普及→石油価格の下落
・石油価格の下落→先物市場での金属・穀物価格の下落
・米国はエネルギー自給率が高くなり米国経済復活
・日本も安価に輸入できれば、エネルギーコストが激減する
・原子力や自然エネルギーに依存しなくても良くなる
・安価なシェールガスが世界中の物価の下落をもたらす。
by バリュー曽我

インフレ率と賃金上昇率

アベノミクスで2年で2%のインフレ率を目指すとの事ですが、物価上昇率以上に我々の給与が上がらなければ、富を享受できません。逆にデフレでも物価下落率以下で給与が下がるのなら、富を享受できます。小泉政権の時は好景気が続き大企業は潤いましたが、給与は下がり続けました。お金の量を2倍に増やすからといって給与も比例するとは限りません。
by バリュー曽我

14年7月から株価10銭刻みに

日本取引所グループは14年7月から、東証1部上場企業の内、時価総額が大きく売買が活発な100銘柄の株式を対象に、株価の刻みを最小で現行の10分の1の10銭刻みにする。 7月22日からTOPIX100構成銘柄で、1000円以下の株式は10銭刻み、1000円超から5000円以下の株式は50銭刻みと、株価刻み幅の縮小を開始します。

次期株式売買システムを導入する2015年半ばに、全ての上場銘柄で新たな株価の刻みを適用する予定だ。(日本経済新聞)

曽我の珠玉の人生の法則

他人の人生の計画に組み込まれるか、自分で人生の計画を立て行動するかのどちらかしかない。
(by ジム・ローン)

人生の10%は何が起こるかで決まる。残りの90%はそれにどう反応するかで決まる。
(by スティーブン・R・コヴィー )

選択することはただ選ぶだけだが、恐ろしい事にその後の行動以上の重みがある。
(by バリュー曽我)

Seize the time ! Live now !
Make now always the most precious time !
Now will never come again !
(スタートレックの一節)

我々は規律を守る苦しみか後悔する苦しみの2つの内いずれか1つに苦しまなければならない。規律は軽く後悔は重い。
(by ジム・ローン)